狩猟生活はじめました
マウンテンバイクで箱罠の見回り
<狩猟に関する記事>
「ようやくハンターになる」
ブリット野口です。
マウンテンバイクを活用した狩猟に挑戦するために、狩猟免許を取得してから1年が経過した。
2021年1月に狩猟免許を取得し、今期から狩猟者登録を行った。
狩猟免許を取得し、猟具を所持しただけでは、実際には狩猟はできない。狩猟するためには、出猟したい都道府県ごとに「狩猟者登録」を行い、狩猟税を納める必要がある。ちなみに、狩猟免許を取得しなければ狩猟者登録はできない。
また、狩猟を行うには、3,000万円以上の共済または損害賠償保険に加入するか、これと同等の賠償能力を証明することが必要である。
狩猟者登録を行うと、「狩猟者登録証」、「狩猟者記章」、「鳥獣保護区等位置図(ハンターマップ)」等が配布される。いずれも適正な狩猟を行うために欠かせないものである。
「マウンテンバイクで罠の見回り」
イノシシやシカをはじめとした野生鳥獣を捕獲するためには、箱罠やくくり罠が広く用いられているが、これらの罠は設置して終わりではなく、小まめに見回りをしなければならない。罠の見回りは、捕獲の有無や罠の状況、状態を確認するだけではなく、対象動物以外が捕獲されていないか確認するという目的もある。
捕獲活動を行うためには、毎日しっかりと見回りを行う必要があり、それにかかる時間や労力、移動のための燃料など、コストもかなりの負担となる。
そこで、「けもの道」に設置したくくり罠の見回りにマウンテンバイクを使うとコスト削減になるのか?
数年かけて検証をしていくことにした。
獲物の回収もマウンテンバイクを活用したいので、捕獲した場合、自宅へ戻り、サイクルトレーラーを取付した電動アシスト自転車に乗り換え、回収する予定だ。
捕獲した鳥獣をその場に放置することは禁止されているので、生態系や近隣の住民への影響を考慮して、適切な処理や埋却を行う必要がある。
「2022年度の狩猟期間は原則11月15日から2月15日」
狩猟は山村の生活に密着した活動であり、ジビエ(野生鳥獣の食肉)は各地の伝統的な食文化に欠かせない。
一方、銃の誤射などによる死傷事故も毎年のように発生しており、登山者・ハイカーはこの時期、一般登山道以外の歩行を避けるなど、注意が必要だ。
狩猟者(ハンター)は「第1種銃猟(ライフル銃、散弾銃)」「第2種銃猟(空気銃)」「わな猟」「網猟」のいずれかの狩猟免許を持ち、狩猟したい都道府県に狩猟者登録を行うことが必要である。
さらに、銃猟を行う場合には「銃砲所持許可」を受けなければならない。
狩猟免許の所持者は、1970年代には50万人以上いたが、2000年前後には20万人ほどに減少した。それ以降はほぼ横ばいで推移しているが、ハンターの高齢化が進み、近年は免許保持者のうち6割近くが60歳以上となっている。
「獲物はイノシシ、シカが主流」
日本の狩猟は、かつてはキジやカモなど野生鳥類の食肉を求めての猟が多くを占めていたが、現在は、農作物に被害をもたらすイノシシ、シカを狙う「大物猟」が主流となっている。環境省によると、2021年の捕獲頭数はイノシシが52万8600頭、シカが72万5000頭に達した。これは純然たる狩猟のほか、自治体などによる「有害鳥獣駆除」事業などの実績を含む数字だ。21年度のクマの捕獲数は4500頭余り。
「有害鳥獣駆除とは?」
野生鳥獣が農林水産業などに被害を与えたり、被害を与えたりするおそれがあり、なおかつ捕獲以外の被害防除対策を実施しても被害を効果的に防止できないと思われる場合に「鳥獣の保護及び狩猟の適正化に関する法律」に基づいて実施される捕獲のこと。
政府は、2011年度に計413万頭いたイノシシ・シカの生息数を23年度までに半減させる政策目標を掲げている。
国と都道府県、市町村の支給分と合わせた総額で、捕獲イノシシ1頭あたり2万円前後、シカ1頭あたり2万5000円前後の「報奨金」を出す制度も導入している。